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米最大手の携帯通信事業者であるベライゾン・ワイアレス（Verizon Wireless：以下、ベライゾン）が現地時間6日にラスベガスで始まる「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」（Consumer Electronics Show：CES）で、同社のLTEネットワークに対応する複数のスマートフォンなどを発表すると、Wall Street Journalなどが伝えている。

ベライゾンでは、親会社ベライゾン・コミュニケーションズ（Verizon Communications）CEOのアイバン・サイデンバーグ（Ivan Seidenberg）がCESで基調講演を行うほか、ベライゾン・ワイアレスでも今回初めて自社のブースを設け、スマートフォンメーカーやチップメーカー、家電メーカーなどあわせて40社を超える協力企業の製品や技術をプロモートする予定があるという。

東芝が米国時間6日から始まる「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」（Consumer Electronics Show：以下、CES）で、次期Android OS（”Honeycomb”）で駆動するタブレット端末を発表すると、Reutersなどが伝えている。

CESで発表される同社のタブレットはコンシューマ向けで、エヌヴィディア（Nvidia）製の「Tegra 2」プロセッサを搭載し、現在開発中のAndroid OS（ver.3.0 “Honeycomb”）で動作するものとなる。同端末は10.1インチ液晶画面（解像度は1280 x 800インチ）、ならびに前面に2メガピクセル、背面に5メガピクセルのカメラをそれぞれ搭載し、Wi-Fi経由でインターネットへの接続が可能だが、携帯通信網への接続機能は省かれている。また、フルサイズのUSB端子とHDMI端子、ミニUSB端子のほか、SDカードスロットも備える。なお、同端末の重量は1.7ポンド、厚さは6インチで、今年前半に市場へ投入される見込みだという。

同社では、アップル（Apple）の「iPad」に対抗するこの10.1インチ端末を皮切りに、今年複数のタブレット機器を投入する意向だと、東芝アメリカ（Toshiba America）でデジタル製品担当ゼネラルマネージャーを務めるジェフ・バーニー（Jeff Barney）氏がReutersに対して述べたという。

Root取得済みAndroid用：Androidの画面は小さいので、ブラウザなどで大きなページを見ようとすると、どうしてもスクロール回数が増えてしまいます。さらに、素早くスクロールしようとしても、画面の処理が間に合わないことも多いです。

そういったイライラを軽減したい方は『LCDDensity』を利用すれば、画面の情報量を多くでき、よりスムーズにブラウジングやメニュー操作ができます。

コンピュータトレーニング教材制作、eラーニング向けコンテンツ制作、オンラインコンテンツ配信サービス「動学.tv（http://dougaku.tv/）」を運営するアテイン株式会社（本社：東京都千代田区神田須田町2-19-8酒井ビル、電話：03-3255-4721、代表取締役：本多成人、資本金：1億1470万円）は、FCフランチャイズ業界向け映像教材「コンビニ接客マナー研修講座【動画マニュアル】」を、PC・iPhone・iPad・携帯で視聴可能にし、その受講状況をLMS（学習管理システム）で管理できる法人向けのサービスを2011年1月下旬より開始します。
今回のモバイル対応LMSサービスは、コンビニエンスストアでの接客マナー教育用の研修動画マニュアルを配信し、受講管理をします。従業員はPCでもiPhone・iPad・Android（グーグルフォン）でも、やる気になった時にすぐに受講できるのでモチベーションを下げることなく効率的な学習が可能です。そして管理者はその受講状況を、店舗を訪れる前の移動中などに同モバイルからチェックすることができるので、時間を有効に使うことができます。それらは、トレーニングに費やされる人件費のコスト削減及び、教育担当社員の負担軽減にも繋がります。

オリコングループは2010年12月28日、スマートフォンユーザー5万人を対象にしたスマートフォンアプリ満足度調査「オリコンアプリランキング」を発表、新たに｢オリコンアプリランキング｣サイトを立ち上げた。

調査期間は11月25日から12月12日、調査対象は全国スマートフォンユーザー5万人。内訳は、iPhone 2.5万人、Android 携帯2.5万人、調査方法はインターネット。

評価項目は、使いやすさ（操作性）/デザイン性、画質の良さ/動作の速さ、安定性/内容の面白さ/内容の利便性/内容の実用性/継続の利用意向。対象アプリは12名以上のユーザーが評価したもの。

スマートフォン向けアプリが多数ダウンロードできるようになった。これらのアプリは、iPhone では App Store、Android 携帯では Android マーケットからダウンロードできるが、どのアプリがユーザーにとっていいのか、悩むユーザーも多いだろう。

セキュリティ組織の米サンズ・インスティチュートなどは2010年12月31日、携帯電話やスマートフォンなどに向けたOS「Android」で動作する新たなウイルス（悪質なソフトウエア）を確認したとして注意を呼びかけた。「ボット」の性質を備えた初めてのAndroidウイルスだという。

　Androidで動作するウイルスは、今までに複数確認されている。今回確認されたウイルスが新しいのは、ボットの性質を備えている点。感染するとバックグラウンドで動作。攻撃者が指定したサーバーに5分おきにアクセスして、攻撃者からの命令を待ち受ける

Samsungは、1月7日にAndroido搭載のオーディオプレーヤー「GALAXY Player」を発売する予定です。3.2インチのタッチスクリーンを備え、独自のオーディオ技術「Sound Alive」を用いたイコライザーを搭載したオーディオプレーヤーで、16GB、8GBの2機種あります。

「Googleマップ」や「Gmail」などのGoogle各種サービスに対応します。また音楽だけでなく動画にも対応しIEEE802.11b/g/n対応の無線LAN機能をサポートしているのでワイヤレスのファイル転送も可能です。さらに背面にカメラを搭載しmicroSDカードでの容量拡張にも対応します。価格は、16GBモデルは2万2700円前後、８GBは1万8900円前後です。

米Nielsenは米国時間2011年1月3日、米国のモバイルプラットフォーム市場に関する調査結果を発表した。過去半年におけるスマートフォン購入者の間で米Googleの「Android」の人気が高まっており、これに米Appleの「iOS」とカナダResearch In Motion（RIM）の「BlackBerry」を加えた3つのモバイルOSの競争がますます激しくなっている。

　2010年6～11月に米国の成人消費者が購入したスマートフォンの40.8％は、OSとしてAndroidを採用していた。26.9％がiOSを、19.2％がBlackBerryをベースにした機種だった。

　成人スマートフォン所有者全体を対象にした場合、使用デバイスのOSはiOSが28.6％と最もシェアが大きい。次いでBlackBerryが26.1％を占め、Androidは25.8％だった。6月時点はBlackBerryが33.9％、iOSが27.9％、Androidが15.0％とシェアに開きがあったが、今では順位をつけるのが難しいほど接近している。

移動体通信事業者の Verizon Wireless にとって、6日からラスベガスで始まる年次イベント『2011 International Consumer Electronics Show (CES)』は、盛りだくさんの内容になりそうだ。Verizon Wireless は、同社の高速 4G ネットワークに対応した新スマートフォンや、新しいタブレット型コンピュータを披露するとの見方が出ている。『Wall Street Journal』紙の記事によれば、これらはすべて、Google のモバイル用 OS『Android』を搭載した機器だという。

その一方で、Verizon Wireless が『iPhone』の販売に関して Apple と交渉中との噂も、依然として存在する。この契約がまとまれば、米国においては AT&T が iPhone を独占的に扱うという体制が崩れることになる。Verizon Wireless は2010年後半、『iPad』の Wi-Fi モデルの取り扱いにこぎつけ、わずかとはいえ Apple と AT&T の密接な関係に割り込んだ。

米Googleが新聞や雑誌の電子配信に向けた動きを活発化させている。すでに「Google eBook / eBookstore」サービスの提供で電子書籍分野への進出を果たした同社だが、次なる目標はApple iPadやAmazon.com Kindleなどで活発化しつつある雑誌コンテンツのサブスクリプション配信で、主にAndroid端末ユーザーをターゲットにしているという。米Wall Street Journalが1月2日(現地時間)に報じている。

間もなく米ネバダ州ラスベガスで家電総合展示会のInternational CES 2011が開幕するが、ここではiPad対抗となるAndroid OSを搭載した多目的タブレットがメーカー各社から多数発表される見込みだ。Googleの新サービスはこうした新デバイス群向けのものになるとみられ、配信プラットフォームを拡大したいパブリッシャー側と、コンテンツ不足でデバイス売上の伸び悩みに苦戦するメーカーの双方を支援するのが狙いだ。